計算例その14：ピザ

同じサイズのピザのデリバリー料金を比較しています。A店では1,800円、B店では2,200円です。両店ともに同じ品質・サイズのピザを提供しているとします。ここでも基準価格によって比較の印象が変わることを見ていきましょう。

価格差を確認

2,200円 – 1,800円 = 400円の差額があります

節約率を計算

400円 ÷ 2,200円 ≒ 0.182 = 18.2%（高い方を基準）

値上げ率を計算

400円 ÷ 1,800円 ≒ 0.222 = 22.2%（安い方を基準）

価格差400円に対して、節約率（18.2%）と値上げ率（22.2%）には4%ポイントの差があります。「B店のピザはA店より22.2%も高い」という表現は、「A店のピザを選べば18.2%節約できる」という表現よりも価格差を強調します。これはマーケティングでよく利用されるテクニックです。この心理効果は「フレーミング効果」とも呼ばれ、同じ情報でも提示方法によって受け手の判断が変わる現象です。

例えば、家族で注文する場合、3枚のピザを頼むと価格差は1,200円になります。月に2回ピザを注文する家庭なら、年間で28,800円もの差額が生じることになります。このように長期的視点で見ると、一見小さな価格差も積み重なると大きな影響をもたらします。特に固定費や習慣的な支出に関しては、この積み重ねの効果が家計に大きな影響を与えるのです。

定期的な注文の影響

週に1回ピザを注文する習慣がある場合、年間で20,800円（400円×52週）の差額が生じます。これは家族旅行の費用や新しい電化製品の購入に充てられる金額です。こうした長期的な視点での考察は、日々の小さな選択の重要性を浮き彫りにします。

セット商品での比較

ドリンクやサイドメニューを含むセット注文では、価格差がさらに拡大する可能性があります。例えば、サイドメニューも含めると3,000円と3,600円の比較になり、差額は600円に膨らみます。この場合の節約率は16.7%、値上げ率は20%となり、その差は3.3%ポイントです。

時間帯による変動

ランチタイム特別価格などの時間帯別料金制度を考慮すると、同じピザでも注文のタイミングによって最適な選択が変わることがあります。A店のランチ価格が1,500円、B店が2,000円なら差額は500円で、節約率は25%になります。時間の柔軟性があれば、これを活用した賢い消費選択が可能になります。

曜日別戦略

多くのピザ店は曜日ごとに異なる割引キャンペーンを実施しています。例えば、A店は火曜日に20%オフ、B店は水曜日に「2枚目半額」などの特典があると、最適な選択は単純な価格比較だけでは決められません。計画的に注文することで、同じ予算でより多くのピザを楽しむことができます。

支払方法による差異

クレジットカード払いやスマホ決済アプリを利用すると、追加のポイントや割引が適用されることがあります。例えば、特定のカードでB店を利用すると5%のキャッシュバックがあれば、実質的な価格は2,090円となり、A店との差額は290円に縮小します。この場合、節約率は13.9%、値上げ率は16.1%になります。

同じ品質ならA店を選ぶ方が経済的と言えます。しかし、B店がポイント還元やクーポン、特典などを提供している場合は、実質的な価格差が変わってくる可能性もあります。企業側は値上げ率を抑えるために、少しずつ価格を上げる「価格スライド戦略」を取ることもあります。消費者として注意すべきなのは、こうした小さな値上げが長期的には大きな支出増加につながる可能性があることです。

一方で、価格以外の要素も考慮する必要があります。例えば、配達時間の違い（A店が45分、B店が30分）、トッピングの種類や量の差異、ピザ生地の質などは、消費者の選択に影響を与える重要な要素です。特に時間に追われている場合や特別な日のディナーなどでは、純粋な価格比較だけでなく、これらの要素も含めた総合的な「価値」を考慮することが大切です。時には、高いオプションを選ぶことが「合理的」な決断になることもあるのです。

また、サイズの表記方法にも注意が必要です。「Mサイズ」や「Lサイズ」という表記は店舗によって異なることがあります。例えば、A店のLサイズ（直径30cm）とB店のLサイズ（直径33cm）では、面積に約21%の差があります。このような場合、単位面積あたりの価格（円/cm²）で比較すると、見かけの価格差とは異なる結果になることもあります。表面積は半径の2乗に比例するため、わずかな直径の差が実際の量に大きな影響を与えることを理解しておくと、より正確な比較ができます。

さらに、トッピングの追加料金やクラスト（生地）のタイプによる価格変動も検討する必要があります。例えば、追加トッピングがA店では1種類300円、B店では1種類250円の場合、トッピングが増えるほどB店の方が相対的にお得になります。3種類の追加トッピングを注文すると、A店では2,700円、B店では2,950円となり、差額は250円に縮小します。この場合の節約率は約8.5%、値上げ率は約9.3%となります。

注文の頻度によっても最適な選択は変わります。頻繁に注文する場合は、ロイヤリティプログラムや会員特典を提供する店舗を選ぶと長期的にはお得になることがあります。例えば、10回の注文で1回無料になるプログラムがあれば、実質的な価格は約9.1%低下することになります。この割引効果を考慮すると、表面上は高く見える店舗が実質的には経済的である可能性もあります。

この例からも分かるように、レモンの定理は日常の消費選択においても重要な判断材料となります。同じ価格差でも、表現の仕方によって消費者の認識が大きく変わるのです。賢い消費者になるためには、単純な価格比較だけでなく、基準価格の設定や長期的視点、そして総合的な価値評価を意識することが重要なのです。一度の選択は小さくても、その積み重ねが家計に大きな影響を与えることを常に意識しておきましょう。